気象庁から提供されるさまざまな気象観測データから、独自に天気の予想を行う。1993年の法改正で、民間でも局地の天気予報を提供できるようになったために誕生した職業。天気予報番組や気象解説などで活躍するほか、求められる地点での晴天や荒天を予報し、船の最適航路を予測したり、建設作業時期のアドバイスをしたり、イベントでの弁当・飲料水などの需要を予測したり、活躍の場は広い。国家試験の気象予報士試験に合格し、気象庁に登録することが必要。受験資格は年齢、性別、国籍などの制限がないが、大気の構造や熱力学、気象現象などについての深い理解が求められる。気象衛星、レーダー、アメダス（地域気象観測システム）などのさまざまな観測データを、目的に応じて加工するなどの高度な計算能力も必要になる。資格取得後、民間の気象会社などへ就職するのが一般的だ。